日本に気象台が設立された日

6月1日
明治8年(1875年)のこの日、気象庁の前身である東京気象台が東京の赤坂に設立されました。

東京管区気象台のある気象庁庁舎
Photo by 写真素材 足成

これにより、東京で1日3回の気象観測が始まったのを記念して、昭和17年(1942年)に制定されました。

初めて天気予報が発表された日

また、明治17年(1884年)のこの日には、日本で初めての天気予報が公表されました。
予報を行なったのは、プロシア(現在のドイツ)の航海士で開成学校(現在の東京大学)の教師だったエリヴィン・クニッピングという人です。

クニッピングは全国一斉の定時観測を実施、地方の測候所からのデータを電信を使って収集するための気象電報コードを作成しました。

当時、日本に標準時はなく、京都の測候所の時刻を標準時としました。

兵庫県明石市を通る東経135度の子午線が日本の標準時と決められたのは明治19年(1886年)7月13日、施行は明治21年(1888年)からでした。

こうして明治16年(1883年)2月16日から気象電報の収集を始めて天気図を作成し、3月1日からは毎日天気図が作成されるようになりました。

気象台の開設・改組

日本初の気象測量所は、明治5(1872年)8月北海道の函館に開設されました。

現在の気象庁の地方機関には、札幌・仙台・東京・大阪・福岡・沖縄の6管区気象台があり、その下部組織として地方気象台が合計50ヶ所、測候所が2ヶ所、航空気象台が4ヶ所、航空測候所が6ヶ所あります。

平成25年(2013年)、函館・舞鶴・神戸・長崎の4ヶ所の海洋気象台が廃止されました。
函館・神戸・長崎の3ヶ所は地方気象台に改組され、海洋気象業務は札幌・大阪・福岡の各管区気象台に引き継がれました。
舞鶴は、新しく日本海海洋気象センターとして、海洋気象業務のみを行なっています。

民間の気象予報会社が誕生

平成5年(1993年)の気象業務法の改正により、気象庁長官の許可を得ると気象庁以外の事業者(民間気象業務支援センター)が天気・波浪などの予報業務を行なうことができるようになりました。

また平成7年(1995年)には、予報業務を行なうことのできる気象予報士の国家資格が誕生しました。